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吹上温泉、ここは某テレビ局の有名ドラマで一躍脚光を浴びた温泉です。なにをかくそう、わたしも大学生の時に、友人と車になってよく行っていました。ここは、混浴なのがポイントですね。しかも、なんとなく北海道のおおらかな空気の元、男女が普通に入浴している光景が見られます。わたしはちょっと妙な緊張感がありましたが、それはそれでなかなか楽しいものです。ここは、冬に行けるならば、冬がオススメですね。ただ、除雪が行き届いていないので、ヘタをすると遭難しかねませんので注意。　北海道の中央部に連なる十勝岳連邦のひとつ十勝岳（2077m）。その山の中腹、標高1000mの高地に、森に囲まれるようにして吹上温泉露天風呂があります。この温泉にはじめて入ったのは子どもがまだ小学生の時でした。温泉周辺の景色の美しさ、雄大さ、温泉の気持ちよさが気に入って、次の年の夏もテントを車に積んで、でかけました。混浴なのに、当時はそんなことはあまり気にしなかったように思います。その後北の国からで紹介されて、たくさんの人が訪れるようになりましたが、その頃はまだ人も少なく、のんびり景色を眺めたり、地元の人としゃべったりしながら、温泉を楽しみました。

　［東京　１０日　ロイター］　国際通貨研究所の行天豊雄理事長（元財務官）は１０日、ロイターとのインタビューで、日本でデフレが続く限り円相場は下落しづらいとの見方を示した。また、現在のドル／円相場は米国の事情が大きく影響しているが、政府が６月にまとめる税と社会保障の一体改革案が市場の信認を得られるかは今後の鍵になるとも述べた。

　インタビューの要旨は以下の通り。

　――現在の円相場をどう見るか。

　「最近のドル／円相場はドル側の事情で動いている。米景気が悪いとか、米国の金融政策が量的緩和の第２弾で終わらず、その先にいろいろあるのではないかと言われていた時に米金利が上がらず、ドルと円の金利差が開かないので円が買われていた。しかし、最近になって米景気の回復は本物でないかとの見方になってきた。一時のようにドルが８０円を割れて、円が最高値を更新するのではないかと言われていた時期は終わった。ドルは８０円から８５円ぐらいの間で安定している」

　「中長期で見れば、日本でデフレ状況が続いている限り円安にはならない。ある程度の期間を見ると、為替相場はやはり購買力で（に沿って）動く。デフレになれば通貨の購買力は上がるので、円安にはならない。１９７０年代頃からドル／円の値動きと日米の購買力、特に輸出物価でみた購買力の推移をみると合致する。もちろん為替は様々なことで動く面はあるが」

　「（現在の）円の水準は過大評価ではないと思う。適正かはわからないが、非常にどちらかに行きすぎている状況ではない。日本の輸出業者も（円高だが）そういうものだと思っているだろう」

　――日本は税と社会保障の一体改革による構造改革が進もうとしている。

　「財政と社会保障改革はどうしてもやらないといけない話。市場が見て現実性があり、役立つ政策だという方向に（改革が）動き始めれば、日本の財政問題に対する国際的な見方はかなり改善するだろう。日本の財政状況が厳しいことは明らか。問題は日本がいつ、どういった中長期的な対策を打ち出せるか。市場が（改革案に）信頼を置けるかが鍵になる。それはないだろうが、何もできないとなれば厳しい状況になる」

　「日本の財政の現状は厳しいが、他国と違うところもある。（国債の）９５％を国内勢が保有しているとか、政府部門は大幅赤字だが企業と個人部門は黒字で、対外収支も大きな黒字を有していること。租税負担率が他国に比べ低いから、税率を引き上げる余地があることなどだ。ただ、そうした事情はいつでも必ず万能薬のように効く訳ではない。税率を上げる余地があっても、実際に上げないと仕方がない。政府が中長期の対策をはっきり打ち出すことが大事だ」

　「もし、構造・財政改革が市場の信認を得て、日本経済が成長軌道に乗ってデフレも解消され、金利が上昇することになれば、その限りにおいては円安の動きとなるだろう。ただ、その時の米国の状況と相対的な話ではある。日本の財政はもうダメだ、となっても円安には振れるだろうが、６月に（政府が）出す案をもう少し待たないといけない」

　――ドルを基軸通貨とする国際通貨制度の見方は。

　「ドルの一極体制が不安定であることは間違いない。それを改善するにはどうしたらいいかが問題。いくつかの基軸体制という多極化もアイデアだし、実現性は乏しいが国際通貨基金（ＩＭＦ）の特別引き出し権（ＳＤＲ）など人工的なものに変えるのもひとつ。ただ、ドル体制が便利であることも確か。効率的な市場があり、規模も大きく低コスト。便利さという点で、これほどいいことはない。だからこそドルが現在でも利用されている。米経済が復活し、ドルの価値が安定すれば便利で一番いい。それに世界中で反対する人はいないだろう。日本もそうだ」

　「最近、国際通貨制度をめぐる議論が起こった背景には、世界経済で米国の主導的立場がここ１０年間程度で弱くなったと皆が考えるようになったことがある。経済的な理由で言えば、米国は最大の債務国になった。イラクやアフガニスタンなどの地政学的リスク問題でも、米がやろうとしていることはうまくいっていない。経済的、地政学的な問題で米が受けた打撃が、世界の主導国家としての将来に対する信頼を傷つけたことは事実だ」

　――サルコジ仏大統領がＳＤＲの構成通貨に中国人民元を含むべきと主張している。

　「人民元は現時点でまだ、非常に規制されている。中国当局は２年ほど前から次第に国際的な取引に人民元を使えるようにしている。現状では貿易収支、モノの売買は一部人民元で決済できるが、資本取引や貸し付けには使えない。相場形成も自由でないという、かなり致命的な欠陥がある。１０―１５年後に（ＳＤＲを構成する）４つの通貨と同じような国際性を身につけることになるかもしれない。そうなれば、元もＳＤＲの構成通貨にしてもいいという議論は起こるだろう」

　「フランスと中国の国際通貨制度に対する立場には、共通している部分とそうでない点がある。共通点はドル一極体制を改善すべきということ。ただ、相場制度や国際的な不均衡について、ユーロ圏の立場から考えれば、中国人民元が非常に低く抑えられていることは好ましくないことも明らかだ」

　（ロイターニュース　基太村真司、石黒里絵）

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