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かつ丼ほど自分にとって身近でかつ好きな食べ物はなかなかないですね。高すぎず、かといって牛丼や親子丼ほど安っぽいチープな感じもせず。要するにほんのちょっとだけ贅沢する感じがいいんですよ。毎日毎日寿司食って贅沢出来るわけでもないし。個人的にこの手の玉子を使った丼モノの美味しさを分けるポイントはやっぱりつゆを若干多めにすることですね。自作でも外食でも。つゆが少ないと玉子やトンカツの自己主張が激しくなるので、胃に重い感じがします。料理って難しいですね。　かつ丼と言うと皆さん思い浮かべるのはどんなものですか？
　かつ丼と言ったらそりゃあ決まってるじゃないか、アレだよアレ！　説明するまでもないと仰る方も多いかも知れませね。でもかつ丼ほどバリエーションに飛んだ丼も珍しいのですよ。
　福井や駒ヶ根、群馬の一部ではソースかつ丼が一般的です。ソースをくぐらせたカツをやはりソースをかけまわしたご飯の上にというのが基本です。新潟はソースのかわりに濃い目の醤油だれで味をつけて卵とじにしません。ドミグラスや味噌と言う地域もありますね。
　さて、もう一度お尋ねします。あなたのかつ丼はどんなかつ丼ですか？
　鹿野道彦農林水産相は１１日、野田佳彦首相の環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）交渉参加表明について、「総理は交渉参加表明と言わなかった。交渉参加を前提としたものではないと理解している」と述べ、参加表明ではないとの認識を示した。

　「交渉参加に向けて関係国との協議に入る」と、野田首相が曖昧な表現を使ったことにより、閣内からこうした“解釈”が出たことで今後、ＴＰＰ交渉参加に向けた国内の環境整備にも影響が出そうだ。

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　自見庄三郎金融担当相は１１日、オリンパスの損失隠し問題に関する声明文を発表し、実態解明や情報開示に迅速に取り組み、必要な制度改善も検討する方針を表明した。海外の投資家などから日本の企業統治や情報開示制度などに批判が出ていることを踏まえ、金融庁のウェブサイト上で同日、英文の声明文を掲載する異例の措置も取った。

　担当相は声明で「正確な実態解明と迅速な情報開示が行われるようスピード感を持って対応する。金融商品取引法や（証券取引所の）上場規則などに改善すべき点がある場合は適切に対応する」などと対応を強化する考えを示した。「証券取引等監視委員会が（検査、調査など）必要な対応を取っている」とも述べた。【田所柳子】

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　【ロンドン時事】週末11日午前のロンドン外国為替市場の円相場は、日本政府・日銀の円売り介入に対する警戒感が和らぐ中、1ドル＝77円台前半で取引された。正午現在は77円40〜50銭と、前日午後4時（77円45〜55銭）比05銭の円高・ドル安。
　東京市場の流れを引き継いで77円台前半で始まった後、新規の手掛かり材料に乏しいことから、小動きに推移した。
　当局の介入をめぐっては、アジア太平洋経済協力会議（APEC）財務相会合の声明が介入のけん制を示唆する内容だったほか、日米首脳会談を週末に控えており、すぐに介入に踏み切るのは難しいとの見方が出ている。
　ユーロは底堅い展開。ユーロ圏債務問題に対する警戒感は根強いものの、イタリアの債務危機への懸念がひとまず緩和されていることから、買い戻しが入った。
　正午現在は対ドルが1ユーロ＝1．3630〜3640ドル（前日午後4時は1．3580〜3590ドル）、対円が105円55〜65銭（同105円25〜35銭）。
　他の欧州通貨はポンドが1ポンド＝1．5920〜5930ドル（同1．5875〜5885ドル）、スイス・フランは1ドル＝0．9055〜9065フラン（同0．9060〜9070フラン）。（了）

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　野田佳彦首相が１１日、ようやく環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）交渉への参加を表明した。予定より１日ずれ込む熟考の“演出”も、現場の農業関係者は冷ややかに見る。「交渉参加に乗り遅れる方が心配だ」「海外から攻め込まれるかも」。ＴＰＰに関する政府の情報開示が少ないなかで、前向きに受け止める声や焦り、困惑などさまざまな意見が交錯した。

　「今までのやり方を変えるつもりはない」。新潟市江南区の蒲原平野でコシヒカリを作っている内山栄さん（６２）は言い切る。

　内山さんは稲と稲との間隔を開ける疎植（そしょく）栽培と、アイガモに害虫を食べさせて無農薬米を作る農法を採用。販路はインターネットなどを通した直販だ。「海外産の安いコメは脅威。だが、うちは口コミでお客さんも増えた。無農薬米にも関心のある人が多い」と話す。

　中・大規模で農業を営む法人などには、交渉参加を前向きに受け止める声もある。北海道で中規模農業を展開する株式会社の男性経営者（７９）は「ＴＰＰ参加は国際的な流れ。乗り遅れる方が心配だ」。生産者ら約１１０人が集まった株式会社「大潟村あきたこまち生産者協会」（秋田県大潟村）の涌井徹社長（６３）も「業界の利害関係を超えて国のあり方を決めていかなくてはいけない」と指摘する。

　コメ以外の農産物の生産者も、先行きの不透明感に反応はさまざまだ。

　青森県弘前市。「津軽冨士」と呼ばれるリンゴを加工・販売している山野豊さん（５０）は、欧州や中国への輸出に取り組んできた。だが、「（ＴＰＰで）季節が逆のニュージーランドから攻め込まれる不安もある」と懸念する。

　ブランド豚を直販している神奈川県藤沢市の養豚業、宮治勇輔さん（３３）は「ＴＰＰに参加しようがしまいが、やっていける仕組みを考えるのが経営者の役目」と語る。ただ、輸出については中国など他国の検疫が厳しいことを指摘し、「他国の門戸を開ける交渉を」と政府に注文をつけた。

　農林水産省の元キャリア官僚で、現在は福島県二本松市で農業を営む関元弘さん（４０）は「世界的な貿易自由化の流れは止められない」と話す。

　関さんは、ＴＰＰの議論を機に、消費者と農家で日本の農業や風景のあり方を考え直すのが望ましいと思っている。「消費者と農家が『日本には農業が必要』という価値観を共有できれば、農家が多少値段が高い野菜を作っても消費者が買ってくれる流れができる」と話した。

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